近年注目されている学問に「家族心理」というものがあります。家族心理は主に北米を中心に研究が進んでいる分野です。家族心理の研究においては、日本でも行われていますが、海外との違いもあります。

日本はもちろん、海外でも各家庭の在り方が時代とともに変化し、それに伴って様々な問題が生じることもあります。夫婦間問題や、子どもに関する問題は様々です。ここでは家族心理の日本と海外の違いを解説します。

家族心理そのものに大きな違いはない

まず、最初に言えることは家族心理の学術理論に関する違いは殆どありません。日本で独自に提唱されている理論や、海外でのみ広く扱われている理論が存在することということはなく、家族心理に関する理論は一般化されています。

しかし、唯一の違いは家族心理学の研究の中に「カップル」が含まれているという点です。日本においては、恋愛関係におけるカップルに対し、家族という認識を持つことはほとんどありませんが、カップルの在り方に関して先進的な考え方を持つ北米などではカップルを「パートナー」として捉え、家族心理における研究対象、またはカウンセリング対象としていることがあります。

これについては、北米ではコモンローと呼ばれる事実婚などが認められているためと考えられます。個々の自由や尊厳を大切にする北米社会においては、個人の尊厳を守りつつ、互いをパートナーとして位置づけ、結婚をせずに子どもを産むというのは一般的になりつつあります。そのため、日本における家族の捉え方と海外における家族の捉え方は時に大きく違うこともあります。

海外では家族心理学者として専門職がある

日本と海外における家族心理において、日本では家族心理学者という専門職は非常に少なく、大きな心理学の枠組みの1つという考え方が一般的です。

そのため、専門で研究を行っている人が非常に少ないという現状があります。また、カウンセリング等の治療に関しても、日本では発達心理学や認知心理学を基にした患者そのものに焦点を当てた治療法が多く実践されるのに対し、海外では家族療法を中心に治療を行うことも多いです。

海外では日本と比べて、病気は家族で対応していくものという認識が強く、個人と社会とのかかわり方の問題を強く意識する日本とは違い、家族とのかかわり方を改善していくことで症状の改善や家族機能そのものの健全化を図っていきます。

家族心理に関する認知度は海外の方が高い

日本における家族心理は、まだまだ広く一般的となっているわけではありません。そのため、家族心理や家族療法を専門として行っている医療機関も少ない、精神疾患に関する治療方法は本人へのクンセリングと投薬が中心です。

しかし、メンタルヘルスに対し寛容な北米においては、様々な面で医療機関を受診することが多いです。家族心理のことはもちろんのこと、就職相談や恋愛相談など、日本では友人間で話されるような悩みに関しても気軽に相談できるという風潮があります。そのため、各個人の悩みが多く細分化されているので、家族心理に関する専門的な知識を有している人材も多くいます。

また、このように日本における内科や外科のような感覚として精神科が存在しているので、「ちょっと風邪を引いたから病院行って早めに治そう」といった様な感覚でメンタルクリニックを利用することもできます。

そもそも日本ではまだまだ、メンタルヘルスに関する認知度や人々の意識が浅く、「特別な病気」という捉え方が強いです。

このようなメンタルヘルスそのものに関する認識の違いも家族心理学の認知度に大きく関わっています。

家族心理における日本と海外の保険制度

家族心理のみに関わらず、日本と海外におけるメンタルヘルスの認知度の違いには制度が大きく関わっています。その理由として、日本では精神医療によるカウンセリングが保険適用外なのに対し、北米では保険が適用されます。

北米では日本と違い、国民健康保険のようなものはありませんが、その分雇用先の福利厚生として保険が用意されている場合が殆どです。

日本と海外における労働者に対する認識の違いは大きく、労働者の心身の健康についての意識が高い北米では、例えそれがメンタルヘルスであったとしても保険を適用し、適切な処置を受けられるようになっています。

また、近年では日本においても医療制度の改正などにより、メンタルヘルス患者の薬代が安くなるなど前進している風潮がありますが、制度面でもメンタルクリニックに行きにくいという部分もあります。

教育機関における家族心理

教育機関における家族心理に関しては、家族心理を専門で扱う大学数などにも違いが見られます。元々、家族心理は北米を中心に発展した学問であり、日本には1990年代に浸透してきました。

そのため、最新の研究や技術の習得などは断然北米の方が進んでいると言えるでしょう。しかし、基本となる学問に関してはそこまでの差はありません。一般的な大学の心理学科では発達心理学などの基礎心理学を学んだ後に、教育心理学や犯罪心理学、家族心理学を学んでいくため、日本の大学においても海外の大学においても基本的な大きな学習の流れは同じになります。

しかし、大学院において専門的な研究を行っていくとなれば、日本では家族心理を専門で学べる場所は少ないと言わざるを得ません。そのため、もし大学院で専門的な家族心理を学びたいと考えるのであれば、海外留学を視野に入れることも必要です。

また、海外では大学院で研究をした後に、専門家として働くことが可能です。アメリカで有名なファミリーサイコロジープレイスなどは、家族心理のみを専門に扱いカウンセリングなどを実施している医療機関です。このように、家族心理そのものの一般への広い認知差があることも、専門的な学習環境の違いとして表れています。

まとめ

  • 家族心理の学術理論は日本と海外で違いはない
  • 家族心理の認知度は日本よりも海外の方が高い
  • 家族心理では家族心理のみを専門とする専門職がある
  • 家族心理のみならずメンタルヘルスは海外で保険適用になる
  • 教育の機会は海外の方が多い